本記事では，1940年代から現在にいたるまでの各国の教育改革に関する歴史を振り返ると共に，21世紀に求められる学力とその実現に影響するEdTechについてまとめています。
2020年の我が国における教育改革も，先進諸国が行う政策となんら変わりがないことを理解し，未来の教育が進むべき方向性について考えてみましょう！
各国の教育に関する歴史的背景
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各国の教育を考えていく上では，多くの国が一斉に復興を始めた終戦直後の時期からみていくのが基本となります。
ここではAA諸国と先進国における歴史を振り返っていくことにしましょう。
アジアとアフリカの初等教育の整備
まずはアジアとアフリカからです。
戦後これまで植民地だった国が独立し，学校制度や教育制度が整備されました。
1960年代になると，ユネスコはアジア・アフリカ・アラブ・ラテンアメリカでの教育制度の整備と支援計画を採択することになります。
例えば1960年のカラチプランは，1980年までに最低7年の義務教育の実現を謳ったものです。
これはもちろん無償の教育を目指しており，残念ながら全ての国で実現するのは不可能でしたが，ベイルートプランやアジスアベバプラン，サンチアゴプランなど，初等教育の普及が多くの国で試みられました。
先進諸国の中等教育再編
一方先進諸国では，戦前からある程度確立していた教育を再編する動きがありました。
- 義務教育期間の延長
- 初等教育から前期中等教育まで一貫して行う基礎教育の導入
- 入学資格や修業年数のバラバラだった後期中等学校を簡易な学校制度に再編
例えば1975年のアビ改革で，フランスの中等教育は前期4年間のコレージュ＋後期3年間のリセで行われ，初等教育から5・4・3年の基礎教育が誕生しましたし，アメリカでは5・3・4（または4・4・4）年制度が導入されました。
ドイツではギムナジウムがこれに当たります。
多様性に配慮した教育政策の登場
さて，このような学校制度改革により中等教育を受けるものの割合が増加すると，次に必要となってくるのは多様性に配慮した教育政策です。
80~90年代のアメリカでは，オルタナティブスクールやマグネットスクール，チャータースクール解放入学制，二重登録制度，ホームスクーリングなどが登場し，通学地域を問わず通えたり，高卒認定試験のための予備校などが登場します。
時を同じくして，フランスでは「生徒の多様性に応じること」を掲げた新教育基本法が，ニュージーランドでは統合学校や特性学校が，スウェーデンでは自由学校が誕生するわけです。
学力が重要視される時代の到来
1980年～90年代は学力に対する注目度が高まった時代でもあります。
というのも，経済や国際競争力に学力が影響していることがわかったからです。
アメリカでは"A national at Risk"，イギリスでは"The national curriculum in England"のような教育政策が最優先の課題となりました。
冷戦も終わったタイミングですし，インターネットによる第4次産業革命も追い風となり，市場は世界規模となり，職探しは難を極めるようになるわけです。
教育のあるなし，労働者の教育スキルや知識が選別の基準になり，経済の基盤が学力であるとみなされるようになります。
各国が自国教育の成否を考える上で大きな衝撃を与えたのは2000年にOECDが発表したPISAでしょう。
試験内容に関する詳細は以下の記事に書きましたが，教育で学んだ知識を世の中にどう生かすかといった対応力が測定可能なPISAは，スコアが平均以下だったドイツでは『PISAショック』を引き起こし，逆に優秀な結果を残したフィンランドには各国がこぞって訪れるようになりました。
ちなみに現在にもなると『21世紀型スキル』と呼ばれる枠組みが登場し，これからの時代に身に付けるべき4つの能力が示されています↓↓
上記画像の下にある4つの要因に支えられ，
- Life & Career Skills
- Learning & Innovation Skills
- Information, Media & Technology Skills
- Key Subjects ＆ 21st Century Themes
上記4つの能力を高いレベルで修得することが期待される時代が到来したわけです。
その能力の獲得には，次章で紹介するEdTechが果たす役割が大きいとされ，次章では各国におけるEdTechの学力向上策についてみていきたいと思います。
EdTechが果たす学力向上への役割
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『EdTech』とは教育テクノロジー（Educational Technology）のことで，PISA型能力である，
- 言語・シンボル・テキストを相互作用的に用いる能力
- 知識や情報を相互作用的に用いる能力
- 技術を相互作用的に用いる能力
を向上させてくれます。
上記の具体的な例を挙げると，エクセルによる図表作成や読み取り，情報リテラシー，プログラミングなどがそれに当たるでしょう。
このようにEdTechを用いた教育に関して，各国は現在さまざまな向上策を打ち出しており，例えば『情報教育・コンピュータ教育』における例としては以下のようなものが挙がります。
イギリス
- 先のNational curriculumの95年改訂において『情報』の教科を必修化
- 2014年には『コンピュータ』に名称を変え，プログラミング学習も開始
韓国
- 2017年度から初等学校の5・6年の『実科』でソフトウェアやプログラミングについて学ぶことを規定
ニュージーランド
- 2018年度からデジタルテクノロジーを指導内容に追加
スウェーデン
- 2018年から教科横断型のデジタル関連教育が開始
欧州委員会（EC）
- 2013年にOpening Up Educationを発表，若者のデジタルコンピテンシー促進を目指す
どれもここ最近の試みであり，教育改革に熱を入れるのは日本だけに限りません（むしろ遅れているほどです）。
これ以外においても『デジタル教科書』であったり『バーチャルスクール』や『全米教育テクノロジー振興計画』など，同様の学力向上策が打ち出されており，特にアメリカの教育改革事例については以下の記事で述べた通りです。
アメリカの教育改革におけるSTEAM教育とPersonalized Learning
まとめ
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以上，戦後における各国の教育の歴史から始まり，経済や国際競争力に学力が果たす役割であったり，21世紀型スキル修得のためのEdTechの果たす役割について簡単にまとめてきました。
これからは，PISA型能力が評価され，義務教育で得た知識の現実社会への運用能力が問われる時代になります。
日本の教育が時代の要請に沿ったものになり，国際的に注目される成果の一例となることを期待して終わりの言葉といたしましょう。
最後にですが，今回の記事を書くにあたり，文部科学省が2018年に設置した『総合教育政策局』から，調査企画課外国調査官（併）国際教育統計専門官であられる岸本睦久さまの講演内容を大いに参考とさせていただきました。
大変貴重なお話，まことにありがとうございました。
